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従業員満足度調査の全てがわかる

従業員満足度調査の全てがわかる

2. 実際に調査

調査対象(誰に聞くのか)

調査対象は、全従業員としても、正社員のみにするのか?出向者や派遣社員も含めるのかを検討します。
社員の区分により人事制度の設問など該当しない場合があるので、設問に注意書き(例:この質問は派遣社員の方を除きます)をするなど工夫します。

調査対象者の属性(性別、年齢、所属など個人の特性がわかる情報のこと)の区分を検討します。属性の区分は、あまり細かく区分してしまうと個人の特定につながり、本音の意見を収集する弊害になります。
社員数にもよりますが、経験上、職場環境・働き方の違いによりバラツキがでるように区分し4項目程度が良いようです。


調査時期(いつ調査するのか)

なるべく業務に支障のない時期で、出張者や産休者などにも配慮する。
毎年、同じ時期に調査を実施することにより、年度比較なども捉えやすくなります。


回収手段(どのように回収するのか)

調査期間や調査費用などの条件を考慮して、社内で調査するか、外部の調査会社を利用するかを検討します。

インターネットを利用した調査

サンプルはこちらになります。

利点

  • 広範囲に調査が可能。(海外など)
  • 回答データはそのまま集計ができる。
  • 短期間で調査結果が判明する。
  • 自由記入の記述量が増える。

弱点

  • 技術的なノウハウが必要。
  • 回答者が年齢性別を偽ることができる。
  • インターネットが利用できる環境が必要。

アンケート用紙を使った調査

利点

  • 対象者の都合に合わせて記入できる。
  • パソコンがなくても実施できる。(製造部門など)

弱点

  • 回収方法を検討する必要がある。
    ・封筒による回収
    ・回収箱の設置
  • 未記入や制限以上の回答など回答ミスが発生することがある。
  • 回答をし忘れるなどアンケート票が回収されるまで時間がかかる。
  • 分析のため回収したデータをパソコンに入力する必要がある。
  • パソコンに入力するのに時間がかかる
  • 調査票の作成の手間やコスト

次のステップは【分析しましょう】

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